地域おこし協力隊が多い自治体ランキング【2026年版 住みたい田舎ベストランキング】

「住みたい田舎ベストランキング」は、全国の市町村から寄せられたアンケート回答をもとに、データから“移住したくなるまち”を読み解く企画です。今回は、「地域おこし協力隊が多い自治体」を紹介します。

掲載：2026年2月号

547市町村が参加！ 2026年版 第14回 住みたい田舎ベストランキング

“住みたい田舎ベストランキング”は、「移住したくなるまち」「暮らしやすいまち」を調査する大規模アンケート企画です。
編集部が作成した独自アンケートに、今回は547の市町村が回答してくださいました。
アンケート回答をもとに、編集部が着目したデータを深掘りして、移住に役立つランキングを発表します。

今回は、地域おこし協力隊が多い自治体と、世代別に協力隊が多い自治体を挙げてみました。

データで深堀り！ 移住に役立つランキング「空き家バンク」

地域おこし協力隊が多い自治体

※現在、活動中の地域おこし協力隊の隊員数

総務省が2009年から開始した地域おこし協力隊は、地域とのかかわりを求める人の受け皿になっている制度です。20代・30代の若い世代が約７割を占めていますが、近年は40代・50代の働き盛り世代、60代のシニア世代も増えてきました。隊員数で1位は41人の新潟県三条市で随時募集中、2位は27名が地域振興などに取り組んでいる新潟県長岡市、3位は任期終了後に約77％が定住している兵庫県豊岡市がランクインしました。

40代・50代の地域おこし協力隊が多い自治体

※現在、活動中の40代・50代の単身者の地域おこし協力隊の隊員数

シニアの地域おこし協力隊が多い自治体

※現在、活動中のシニア世代の地域おこし協力隊の隊員数

まとめ｜地域おこし協力隊の人数から見える、移住の受け皿

地域おこし協力隊の隊員数が多い自治体は、地域と関わりながら暮らしたい人を受け入れる体制が整っているといえます。若い世代に限らず、40代・50代、シニア世代まで幅広い層が活躍している自治体があります。

ランキングデータを参考に、仕事や地域との関わり方を含めて、自分に合った移住のかたちを考えるヒントとして役立ててください。